腹立ちNHK日記

25日、かねてより番組内容について偏向・歪曲があったと批判されているNHKスペシャル「japanデビュー」によって精神的苦痛を受けたとして視聴者8400人がNHKに対し損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。

それに対してNHK広報局は「番組の内容について問題はない」旨のコメントを出したと新聞に報じられているが、これは開き直って偏向を認めただけではなく「今後も偏向を続ける」というメッセージであろう。
番組が偏向しているかどうかを立証することは甚だ困難であることを承知の上で、NHKは裁判の結果に関係なく今後とも偏向番組を放映することだろう。

NHKは偏向思想の持ち主たちによって運営されているのだ。

放送法に違反しているNHKが放送法で守られているなどということはおかしな事だ。NHKを見ないという国民の権利もある筈ずなのにテレビ受像機を持っているだけで視聴料を巻き上げ、そのうえ番組内容は偏向番組なのだからNHKは悪徳業者と何ら変わりはない。そんな国営放送は不要である。

偏向視聴者のために視聴料を負担させられるなどということも断固として拒絶するものである。

当ブログに7月21日にエントリーした記事という記述がありますが、21日の記事とは以下のものです。重複する部分もありますが再エントリーします。
　
２００４年の２月１２日、NHKのテレビスペイン語講座でとんでもない映像が茶の間に送り込まれた。全裸で開脚した女性の股間に全裸の男性が腰を押しつけて激しくピストン運動をする映像が、スペイン語を学ぶために親子でテレビを食い入るように見ている目の前に突如として送り込まれたのだ。

当然のことながら、こんな番組を息子と見続ける訳にはいかない。翌日、地元のNHK放送局に抗議の電話をかけると「そのような内容は確認していない」という女性職員の返事が返ってきた。埒があかないので、苦情を上層部に伝えるようにいいおいて電話を切ると、数時間おいてNHKのスペイン語講座・制作担当者を名乗る人物から電話がかかってきた。あのシーンは必然性があって放映したと、あくまで非を認めようとしないので「あなたに子供がいたとして、あなたはあのシーンを子供と一緒に見られるのか」と聞いたら「見せられない」と、やっと本音を漏らした。子供に見せられないような番組を「教育番組」で放映するのか。ならば、教育番組とは何なのだ。彼は「あの番組は子供が見るとは想定していない」という。それならばテレビスペイン語講座はアダルト番組なのか。未成年の子供に有害な映像を見せたうえにスペイン語を学ぶ気持まで消失させたという罪の意識はNHKにはまったくなかった。子供の眼前に突然飛び込んでくる有害な番組に視聴料を払わねばならない理由などない。その日以降、テレビ・スペイン語講座はもちろんのこと、NHKのすべての番組は見ないことに決め、はがきに「視聴停止届け」と書き、理由を添えてNHKに送付し、金融機関に出向いて視聴料の引き落としを止めてもらった。金融機関ではその場でNHKに電話をして、その旨連絡してくれたので電話を代ってもらい、再度「視聴するつもりのないこと」を宣言したのだが、４月頃に「お宅へ職員が請求に行く」とヤクザのようなことをいったので「無駄なことはするな」と毅然といって電話を切ったのだが、字が読めないのか日本語が理解できないのか、はたまた惚けているのか、今日になって「放送受信料払込用紙」なるものが封書で送りつけられてきた。
有害な映像を流して料金を請求するとは、まるで架空請求の悪徳業者と違わない。いや、NHKは相手が国民全体なのだから、それ以上に悪質だといえる。

調べてみればNHKは中国国営放送と合同でプレスセンターとホテルを経営している(それだからこそ、中国べったりの偏向番組を流している訳だ)。視聴料の使い道はそれだけではない。NHK職員の不倫代、やらせ番組の制作費、深夜番組の制作費、赤字海外事業にまで使われているのだ。どうしてこのような出鱈目なNHKに視聴料を支払う「義務」があるのか。
デジタル放送になろうが、番組の中身が旧態依然の内容ならば、テレビなど今後は不要だ。今ではインターネットによって外国のテレビやラジオが視聴でき、ニュースも新聞・テレビより早く手に入る時代なのだから。　　　　　　２００５．７．２１日jugem腹立ちNHK日記より転載

引き続き2006年10月23日にjugemにエントリーした記事を転載します。

「昨日、NHKの視聴料取り立て人が我が家を来襲した。２ヶ月ほど前に男性の取り立て人が来襲したときは「２００５年２月に放送されたNHKテレビ・スペイン語講座に卑猥極まる映像を送り込まれて以来、NHKの番組は視聴していない。自分はNHKの番組を見ているのにも拘わらず視聴料を支払っていないのではない。NHKの側に問題があるから視聴していないのだ。このことは番組政策担当者も「自分の子供には見せられない」と認めている。局に帰ってそのことを確認しろ」と強く抗議して追い払ったのだが、今回の女性取り立て人は「そんな話しは聞いていない」という。

男性で駄目なら今度は色仕掛けか。

腹が立ったので「徹底的に闘うから裁判に持ち込め」と言って追い返した。裁判になったら新聞社に連絡して「事件」に仕立てるつもりだ。真面目にスペイン語を学習しようとしていた親子の目前に卑猥い極まる映像を突如送り込んで学習の機会と意欲を奪っておきながら視聴料を支払えとは何事だ。不快な番組を見ないという選択の自由は憲法で国民に保障されていないのか。選択の自由より放送法が優先され得るものなのか。

NHKはまず東京都民から視聴料不払いの人間を抽出して「見せしめ」のために裁判を起こすのだという。見せしめをすれば国民は言うことを聞くと思っているらしい。視聴料を支払っている国民から「不公平だ」という声があるので取り立てるのだという。番組内容の質を問うことはなく、不公平感を是正するために視聴料を徴収するという理屈である。

そういう幼稚で低次元の理屈を持ち出して金品を奪う団体が他にもあった。

それはさておき、今後はニュースや映像はテレビだけが占有するものではない時代が来る。地上デジタル放送だと鳴り物入りで騒いでも肝心の放送内容が貧しければテレビ離れも起こり得る。そんな貧しいテレビ文化を押しつけられ視聴料の支払いを強要されることを自分は断固として拒否する。安売り牛丼を美味いと感じる人間が限られているように、貧しい文化は貧しい文化を求める人間のためだけにあればいいのだ。

昨日NHKから電話がありました。どうやらNHKは新年を迎え視聴料取り立ての行動を強化したようです。前回のエントリーから間が開きましたが、電話があったことで引き続きNHKの行動を報告して行きます。とりあえず2006年1月5日にjugemにエントリーした内容を転載するところから再開します。

きょうNHK支局から電話があった。死亡した父親の変わりに受信契約をしろという。内容は架空請求業者と同じだ。架空請求業者と異なる点はNHKが「放送法」という法律を盾に「ゆすり」をかけていることだ。

私は電話をかけた人間に、当サイトの７月２１日のエントリーに記載したとおり「教育テレビに猥褻な映像を流すようなNHKには視聴料を払はない」旨の「視聴停止届け」を提出してあると伝えたのだが、「放送法」を持ち出して契約しろという。当方としてはNHKなど見たくもないから、そっちが見えないようにしろと言ったのだが、放送法を持ち出して繰り返し正当性を主張する。

担当職員の応対は慇懃無礼もしくは居丈高な感じで、まるでNHK側には何の落ち度もなく、当方が違法な行為をしているといったような口ぶりである。余りに腹が立ったので途中で電話を切ったが、NHKは放送内容や国民の意思などは無視して、放送法だけを盾にして国民から視聴料を巻き上げようとしていることが良くわかった。昨年の２月に放送されたNHKスペイン語講座が、スペイン語を真剣に学ぼうとしている人間が見ている茶の間に卑猥極まる映像を送り込んだことについては、当サイトの７月２１日のエントリーをぜひ見ていただきたい。このことについては何の問題にもなっていないが、私自身は許すことはできないし、こんな勝手なことをするNHKには「何が起ころうと絶対に視聴料は払わない」2006.01.05 jugem腹立ちNHK日記より転載

知られていないため全く問題化していないがNHKは2004年2月12日に「NHK教育テレビ・スペイン語会話」で全裸で開脚した女の股間に全裸の男が腰を押しつけて激しいピストン運動をしている猥褻映像を放映した。

スペインを再訪するのを楽しみにして私たち親子は同番組を欠かさず視聴していたのだが、同日の番組では語学学習に関係のない露骨な性描写と銃による殺人シーンが未成年の前に突然流れたため、同番組のサイト宛に直ちに抗議のメールを送ったが返信がなく、翌日NHK浜松支局に電話をしたのだが「そのようなシーンは知らないしクレームもない」という。

しばらくして番組担当者と名乗る男性から電話があったが、露骨な描写であることをなかなか認めようとしない。埒があかないので「貴方は親子であのシーンを一緒に見られますか」と問うたら「見せられない」と本音を白状した。

NHKは教育テレビで子供と共に見ることはできない卑猥な映像を放映するのだ。「その映画の監督の意図を表すために必要なシーンです。子供が見るとは想定していませんでした。ご意見を上に伝えます」これが彼の言葉だ。彼はひとりの子供の心よりも監督の意図を重視するのだと主張している。これがNHK「教育テレビ」の実態だ。NHK教育テレビとはアダルト番組のことなのか。

NHKはこれに限らず偏向番組を常々国民に送りつけている、それも受診料を強制的に徴収したうえで。しかもNHK は偏向番組だけでなく様々な不祥事を引き起こしている。これも殆ど知られていないことだが、NHKは中国国営放送と親密な関係にあって、なんと合同でプレスセンターとホテルを経営している(どうりで中国事情紹介番組が多いわけである)。我々の視聴料はNHK職員の不倫代、やらせ番組の制作費、無駄な深夜放送制作費、赤字海外事業費や偏向番組の制作費以外に何と在中国プレスセンターとホテルの経営にまで使われているのだ。

このようなNHKに対して国民が抗議の意志を表明するために受信料の支払いを拒否しているのだが、現在に至って１１７万件の不払い件数が生ずるに至り、なんとNHKは法的処置の導入を考えていることを本日表明した。偏向番組をたれ流しているうえに不祥事を続けてきたNHKに、そのような暴挙をする資格があるというのだろうか。日本には日本著作権協会やNHKなど、法律を盾にして営利をむさぼる妙な団体が存在している。郵政民有化を断行するなら、政府はこの際(郵政に限らず)すべてのいかがわしい組織や団体を廃絶させるべきだろう。法的処置によって国民から視聴料を取り立てるのではなくて、NHKそのものを廃絶すべきなのである。(2005.9.10 「片想いスペイン情熱大陸」にエントリーしたものを転載)